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災害時でも大丈夫?クラウドPBXの仕組みと自治体での活躍

災害時でも大丈夫?クラウドPBXの仕組みと自治体での活躍

この記事のもくじ

大規模な災害が発生した際には、自治体の問い合わせ窓口の回線がパンクしてつながらなくなるだけではなく、一斉に 多くのユーザーが利用するため携帯電話の回線も使用できなくなる可能性が高いです。

そのような大規模な災害時にクラウド PBX は使用できるのでしょうか?

今回は、災害時にクラウド PBX が使用できるか否か?また、災害時ならではのクラウド PBX のメリットについて解説します。

この記事を通して、いざという時にクラウド PBX が非常に役立つことが理解していただけるかと思います。

※クラウドPBXとは

クラウドPBX とは、今までのビジネスフォンとは違いインターネット上のサーバーに主装置の機能を持たせること(クラウド化)により、スマホやパソコンをビジネスフォンとして利⽤できる 通信サービスのことです。

クラウド上のサービスからインターネット回線を使ってスマホなどの端末をすべて制御するので 、 外出先などどこにいても使 ⽤することができる優れものです。

また、オフィスには主装置や卓上の電話機等の設備は⼀切不要で 、 電話配線⼯事さえも不要になります。

災害時にもクラウド PBX はつながる! 5G 対応でさらにつながる!

結論からいえば、クラウドPBX は災害時でも通常通りつながる可能性が高い通信機器です。

携帯電話回線や固定電話の回線 は、ケーブルが断線してしまったり、一斉に大多数の人が電話を掛けようとして回線がパンクしてしまったりして利用できなくなってしまいますが、クラウドPBX の場合には、そのようなトラブルが起こる可能性は非常に少ないです。

クラウドPBX が災害に強い理由を4 点紹介します。

理由①インターネット回線は災害時に強い

インターネット回線は、電話回線などと比較して災害時に強いことが知られています。

例えば、東日本大震災の際にも、音声回線よりもインターネット回線の方がつながりやすかったことが報告されています。

大手携帯電話事業者が展開している「災害用伝言版」においても、電話回線の他にインターネット回線を利用して伝言を残したり聴いたりできるようにサービスが拡張しています。

クラウドPBX はインターネット回線を利用したサービスなので、万が一、災害が発生してしまった際にも回線が切れにくいというメリットがあります。

理由②携帯電話にアプリを入れるだけで利用できる

クラウドPBX は、携帯電話に専用のアプリを入れておけば社外でも会社の代表番号で発着信できるサービスです。

つまり、インターネットがつながる環境さえ確保できれば、利用するために必要な端末は従業員のプライベート用の端末のみということです。

例えば、災害によって自社の社屋が倒壊してしまった時や、自社になかなか戻れない場合などでも、顧客や取引先からかかってきた電話を受けることができるということです。

また、会社の電話番号を使って従業員に安否確認をおこなったり、取引先に確認をしたりすることができるということです。

理由③災害時用のWi-Fiが利用できる

日本国内では、災害が発生した際に携帯電話事業者の電話サービスが利用できない場合などに、災害時用のWi-Fi サービス「00000JAPAN」が利用できます。

00000JAPAN は、携帯電話の事業者に関係なく、パスワード無しで利用できるサービスです。

クラウドPBX はインターネットに接続できれば使用できるサービスなので、00000JAPAN の電波を利用して会社の代表番号で電話の発着信をすることができます。

理由④5G対応によりさらにサービスがつながりやすくなる

インターネット回線は、2020 年以降に次世代通信サービスの5G に対応します。

5G のサービスを簡単に説明すると、インターネット回線が現在よりもずっと安定し、高速化するということになります。

その最大のメリットの一つが、回線が混雑した場合にも遅延が起こらないことです。どのような状況下でも回線が切れたりノイズが入ったりせずに、平常通りに利用できるということです。

インターネット回線を利用したクラウドPBX は、2019 年現在でも普通につながるサービスですが、さらにつながりやすくなります。

災害に強いクラウドPBX!自治体への導入が進む!

2011 年の東日本大震災などの災害を経て、災害時にも自治体の機能をいかに保つかという議論が活発にされるようになりました。

特に、災害時に殺到する自治体の問い合わせ窓口の回線がいかに維持できるかという点が非常に重要です。

自治体でもクラウドPBXの導入が進んでいる点について簡単に紹介します。

クラウドPBX であれば災害時でも高品質の回線を維持できる

クラウドPBX を導入すれば、庁舎が倒壊するような大規模な災害が起こってしまった場合でも、携帯電話とインターネット回線が維持されていれば代表番号での発着信が維持できます。

特に、安否確認や被害状況の確認などの問い合わせが殺到する自治体は、回線が維持できることによって自治体の機能の大部分が維持できるとも言い換えられます。

実際に、東日本大震災で大きな被害を受けた福島県の南会津町でクラウドPBX が導入されるなど、自治体が災害時の対応を見越してクラウドPBX を導入するケースが増えています。

自治体だけではなく民間企業においても災害対策にクラウドPBX は有効

災害時に、問い合わせや安否の確認の問い合わせが入るのは自治体だけではありません。民間企業においても、顧客や取引先、支店、従業員の家族などから問い合わせが入る可能性があります。

スタッフのスマホをあらかじめ内線化しておけば、民間企業においても災害時に顧客や取引先に対して迅速な対応を取ることができます。

また、民間企業の場合には、取引先に対してスムーズな連絡を取ることにより、業務への支障を最小限に抑えて顧客からの信頼に結び付けられる場合もあります。

自治体だけではなく、民間企業にとっても災害時においてクラウドPBX は非常に役立つサービスです。

まとめ

クラウドPBX を導入してスマホを内線化しておくと、災害時にも高品質な回線を維持できる可能性が非常に高くなります。

実際に、自治体などでもクラウドPBX の導入が進んでいる通り、災害時にも会社の代表番号での発着信が維持できるということは、顧客や取引先の対応という点では、非常に大きな意味を持ちます。

災害対策といえば、どうしても費用が掛かるサービスというイメージがありますが、クラウドPBX は導入コスト、運用コストともに従来のビジネスフォンと比べてずっと安いサービスです。これからスタートする5G 対応で、さらに便利になるクラウドPBX をぜひご検討ください。

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